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書誌情報サマリ

書名

財務会計論 1(スタンダードテキスト)

著者名 佐藤 信彦/編著
著者名ヨミ サトウ ノブヒコ
出版者 中央経済社
出版年月 2025.5


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佐藤 信彦 河崎 照行 齋藤 真哉 柴 健次 高須 教夫
2025
336.9 336.9
会計

書誌詳細

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タイトルコード 1009952344776
書誌種別 和図書(一般)
著者名 佐藤 信彦/編著   河崎 照行/編著   齋藤 真哉/編著   柴 健次/編著   高須 教夫/編著
著者名ヨミ サトウ ノブヒコ カワサキ テルユキ サイトウ シンヤ シバ ケンジ タカス ノリオ
出版者 中央経済社
出版年月 2025.5
ページ数 10,24,504p
大きさ 21cm
ISBN 4-502-54271-8
分類記号 336.9
分類記号 336.9
書名 財務会計論 1(スタンダードテキスト)
書名ヨミ ザイム カイケイロン
内容紹介 会計基準等の解説だけでなく、その基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いたテキスト。1では、基礎概念から個別財務諸表の基本項目までを詳述。四半期開示制度の見直しに対応した第18版。
著者紹介 熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。
叢書名 スタンダードテキスト
基本論点編
秋葉 賢一/[著]

(他の紹介)内容紹介 会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。〈基本論点編〉では、基礎概念から個別財務諸表の基本項目を詳述しています。第18版では、四半期開示制度の見直しによる中間財務諸表会計基準等およびその他の制度改正をフォローするとともに、より理解が深まるように全体の内容を見直しています。
(他の紹介)目次 第1章 財務会計の基礎概念(1)
第2章 財務会計の基礎概念(2)―概念フレームワーク
第3章 複式簿記の基本原理―記帳原理
第4章 企業会計制度と会計基準
第5章 資産会計総論
第6章 流動資産
第7章 棚卸資産
第8章 固定資産(1)
第9章 固定資産(2)
第10章 繰延資産
第11章 負債
第12章 純資産
第13章 収益と費用
第14章 財務諸表
第15章 キャッシュ・フロー
第16章 本支店会計
(他の紹介)著者紹介 柴 健次
 関西大学名誉教授。博士(商学)関西大学。1982年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授、同大学院会計研究科教授を経て現在に至る。税理士試験委員(2003〜2005年)、公認会計士試験委員(2006〜2008年)等を歴任。現在、政府会計学会顧問、日本会計教育学会顧問、日本会計研究学会理事など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
高須 教夫
 大阪学院大学商学部教授・兵庫県立大学名誉教授。博士(経営学)神戸大学。1975年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006〜2008年)、税理士試験委員(2012〜2014年)を歴任(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
佐藤 信彦
 熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。1982年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006〜2010年1月)、税理士試験委員(2011〜2013年)、日本簿記学会会長、日本会計研究学会理事を歴任。現在、日本簿記学会顧問、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会副会長、日本学術会議連携会員、経営関連学会協議会副理事長など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
河﨑 照行
 甲南大学名誉教授。博士(経営学)神戸大学。1973年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員(1998〜2001年)、公認会計士試験委員(2006〜2008年)、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館理事など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
齋藤 真哉
 横浜国立大学名誉教授。1982年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員(2006〜2007年)、税理士試験委員(2014〜2016年)を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・委員推薦・評価委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会評議員、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会会長、一般財団法人産業経理協会理事など(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


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